地震に備えたリフォームについて｜地盤保証・地盤コスト削減・建設のことなら(株)リガーレ

ここ数年、立て続けに起こる地震によって、住まいの耐震性が気になるという方も多いのではないでしょうか。もし家の老朽化による倒壊が心配なら、耐震診断に基づいた住宅リフォームを検討してみませんか。

 

新耐震基準とは

現在の耐震基準は1981年に大幅に改正され、新耐震基準として執行されたものです。築30年以上の住宅は古い建築基準で建てられているケースも多く、大地震が発生した際に倒壊する可能性も否定できません

 

耐震診断を受けてみる

戸建ての場合、自分の住まいが地震にどのくらい強いか、耐震診断ですることができます。家を建てた時の施工会社に依頼するのが基本ですが、各自治体が設ける相談窓口での紹介やリフォーム会社でも請け負っているところがあります。

 

また、補助金を受けたいなら、耐震診断を発注する前に自治体に相談しなければいけないので、事前に問い合わせが必要です。

 

補助金の活用

耐震診断や耐震のためのリフォームを行なう際、多くの地方自治体で補助金を出しています。補助金額など、それぞれ制度の違いがあるので、お住まいの自治体で確認してみてはいかがでしょうか。

 

そのほか、国でも耐震リフォームのサポートを実施しており、この場合は所得税や固定資産税の減税を受けることが可能です。

 

耐震リフォームの具体例

木造住宅は筋交い(すじかい)という柱と柱の間に対角線上に入れる部材と、筋交いの入った耐力壁(たいりょくへき)と呼ばれる壁によって、地震から守られます。

 

そのため、家の構造に対して家の構造に対して足りなかったり、位置が偏っていたりすると地震の揺れに抵抗することができません。耐震診断の結果次第では不足している部分に耐力壁を追加し、耐震補強します。

 

地震を含めた自然災害はいつ起こるか予想できません。このような公的補償制を上手に活用して、大切な住まいと家族の暮らしを守りましょう。